天皇神格化・新興宗教「現人神教」確立への道(5)

危機感煽る孝明天皇―攘夷原理主義者として

 1857年(安政4年)、前年来、アメリカ駐日領事が提起し、交渉が始まっていた日米通商条約に対し、幕府は、1854年(安政7年)の日米和親条約締結以来の内外の情勢を分析し、積極開国の路線に転じ、同年末には、これを締結する方針を固めた。

 しかし、諸大名には、水戸の徳川斉昭をはじめ、根強い反対意見があった。そこで、幕府は、天皇・朝廷の権威を利用することにより、国論統一をはかろうとした。幕府は、天皇・朝廷に対し、従来であれば、事後報告に留めていたところを、事前に報告し、勅許を取り付けようとしたのである。

 天皇・朝廷の権威を利用しようとした点では、反対派の斉昭も同じであった。彼は、関白九条尚忠に、欧米諸国の日本侵略の意図を強調し、通商条約はそのための手段に過ぎないと危機感を煽り、朝廷が傍観することなく、通商条約締結に反対することを宣言し、諸大名、有志の奮起を促すべきだとする意見書を提出したのである。

 こんなこととはつゆ知らず、幕府は、翌年早々にも、老中堀田正睦を上京させ、勅許取り付けにあたらせることにした。幕府は勅許取り付けに何の不安も持っていなかったようであるし、堀田も、これを儀式程度のことと考えていたようである。
 しかし、思いもかけず、強硬な反対にあい、勅許取り付けはあえなく失敗に終わってしまった。堀田は、「実に堂上方正気の沙汰とは存ぜられず」と嘆いてみたが、あとのまつりであった。

 朝廷においては、斉昭の意見書がどれだけの影響を及ぼしたのかは不明であるが、かってない規模と範囲で衆議が行われ、政治化が進んでいたのである。その中心となったのは、ほかならぬ孝明天皇であった。

 孝明天皇は、老中堀田が上京するとの知らせを受けるや、1858年3月2日(安政5年1月17日)、九条関白に辰翰を送り、意見聴取の範囲を現任の朝廷諸役にとどめず、三位以上または参議以上の公家に拡大すること、公家らに関白など朝廷諸役に遠慮なく自由に意見を出させるようにすべしと指示した。

 公家大衆らは公然と議論に参加し、各自自由に意見表明をした。孝明天皇は、当初は、通商条約に生理的反発を覚えつつ、朝廷諸役の意向を忖度しつつ慎重な態度であったが、次第に、勅許拒否にかたまり、一週間後のに再び九条関白に送った辰翰で「たとえ老中が上京していかに演説しようとも断固拒絶する、もしも外国人が納得しないなら『打ち払う』」との決心を披歴した。

 もっともその理由たるや当代においてこのようなことになれば伊勢神宮をはじめ神明、及び皇祖皇宗に申し訳が立たない、一身の恥などという情緒的なことを述べるばかりであった。

 かくして朝議は、勅許するかどうかは三家以下諸大名の意見を聞いてから決める、つまり直ちには勅許しないとの回答をすることに一旦決した。

 しかし、上京して、朝議が上記の如く決したことを知った堀田は、猛然と巻き返しを図る。同月25日(安政5年2月11日)、朝廷諸役らを宿舎に招き、以下のように説いた。

 地球上あらゆる国と国民を結びつける世界の趨勢から、今は、拒絶し鎖国体制を維持することは不可能であり、またそれがわが国の発展に資するものではない、その中に入って行くしか道はない。

 孝明天皇の攘夷論より堀田の開国論の方が合理的で説得力がある。朝廷諸役もこれに従い、朝議の再検討を始める。同年4月(安政5年3月)になると、先の朝議の結論は、「幕府に任せる」と改変されるかに見えた。このとき再び孝明天皇がイニシアティブを発揮し、同月20日(安政5年3月7日)、またまた九条関白に辰翰を発し、朝廷諸役の範囲にとどまらず、三位以上又は参議以上の公家らの意見聴取を指示した。これにより公家大衆から再び公然たる議論が沸き起こり、朝廷諸役による朝議改変の動きが封殺された。公然たる意見を表明は、中、下級の堂上公家、下級官人にまでひろがり、またその行動も、御所での集会、朝廷諸役宅への列参など、大衆運動の様相を呈するに至った。

 朝議で勅答の内容が確定し、堀田に伝達されたのは同年5月3日(安政5年3月20日)のことであった。

 通商条約は国威を損なう。公卿らは、国体を変ずることを危惧している。三家以下諸大名の意見を徴し、評議の上、あらためて勅許伺いを出せ。

 堀田は、戦争になってもよいのかと迫ったが、孝明天皇は、「是非なき儀」と答えたという。孝明天皇の攘夷原理主義が最高点に達した一瞬である。

 ともあれ通商条約勅許問題は、朝幕関係を決定的に転換させた。天皇・朝廷が幕藩体制の付属物から自立し、現実政治を動かす権力を持つに至ったのである。同時、それは攘夷と討幕が大衆的に結合する起点ともなった。

                                (続く)
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プロフィール

Author:深草 徹
1977年4月、弁護士登録。2013年4月、セミリタイアして4年。歳を重ねましたが、「これからも、社会正義の話を、青臭く、続けよう」と思います。

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