見習うべき見事な外交交渉

 嘉永6年(1853年)6月3日(旧暦)、ペリー率いるアメリカ合衆国東インド艦隊の軍艦4隻が来航し、浦賀沖に投錨した。旗艦サスクェハナ号は、2450トン、当時、和船は最大の千石船でも100トン程度、日本人には途方もなく巨大な恐るべき代物であった。

久里浜の海辺で西洋式砲術訓練をしていた浦賀奉行所の武士たちはこれを目撃し、肝をつぶして奉行所に注進した。奉行はすぐさま与力中島三郎助ら一行をこの怪物船団に差し向けた。中島は石高100石クラスの中級武士だが、学もあり、なかなか肝の据わった男であった。

 ペリー艦隊側は、小舟でこぎ寄せた中島ら一行に、「われらは合衆国大統領から将軍に宛てた書翰を所持しており、日本高官でなければ話をしない」と乗船を拒絶したのに対し、中島は、「日本の国法では、奉行が異国船に直接応接することはない」と一歩も引かない。実力行使してでも大統領書翰を直接将軍に手渡すとなおも言い張るペリー艦隊側に、中島は、国には「その国の法」があると切り返す。まさにアヘン戦争の際に活躍した清国の開明派官僚林則徐が国際法を漢訳させ手元においていた「各国禁律」の法理である。

 中島は、その上「自分は副奉行である」と詐術を弄して、ようやく同行のオランダ通詞とともにサスクェハナ号に乗船することを認めさせ、ペリーとの面談に及んだ。

 ペリーは、「一文明国」が他の文明国にとるべき儀礼的態度とるべしと、大統領書翰を将軍に直接手渡せるように措置することを、高飛車に要求する。これに対して、中島は、わが国にはわが国の国法があると一歩も動じず、要求を丁重にかつ毅然と拒絶する。しかも、艦内の様子を仔細に観察、去り際には艦上の巨砲を見て、「これはバクサンズ砲ではないのか。射程距離はいかほどか」などと尋ねるほどに沈着冷静であった。

 文明国の儀礼的態度を説法したペリーは、翌日から、軍艦ミシシッピー号に護衛された測量船4隻を江戸湾内に繰り返し侵入させた。これは「武力の行使」と評してもよい文明国の慣行、国際法に違反する行為であった。浦賀奉行所側は、衝突を回避しつつ、これを「かねて国禁」を犯すもの、「不法の致し方」と厳しく抗議をし続けた。

 6月6日、幕閣の評議は、衝突回避に帰し、浦賀奉行に大統領書翰の受け取りを命じた。こうして6月10日、浦賀奉行所の西洋式砲術訓練場となっていた久里浜において、ペリー東インド艦隊指令長官兼遣日特使から浦賀奉行に対して、大統領フィルモアの書翰が手交され、当面の目的を達したペリー一行は浦賀沖から去って行った。

 なお、大統領書翰には、通商和親の基本要求とともに、漂流民の保護、航海のための 補充、薪水食料の提供などが当面の要求として記載されていた。またこの大統領書翰とともに交付されたペリーの書面には、「この国書の返事を受け取りに、来年の春、再びこの江戸湾に来る」と記してあった。

 翌年1月中旬、予告どおりペリーは、初来航時の旗艦サスクェハナ号と同型船のボーハタン号を旗艦とする7隻の艦隊で、来航した。今度は勝手知ったる江戸湾内海自ら「アメリカ碇泊所」と名づけた金沢沖の深い小湾に投錨した。再び武威を見せつけるべく艦隊航進を繰り返した。

 2月はじめ、幕府側は林大学頭を全権に任命して、ペリーとの正式交渉にあたらせた。ペリーは、前年の大統領書翰によって示され要求、とりわけ当面の要求として提起された人道的課題を押し出した。そして17年前に、異国船打ち払い令により日本人漂流民引取りを求めた米国船モリソン号を追い返した、いわゆるモリソン号事件を引き合いに出し、このような漂流民引取りという人道的要求さえも拒絶するのであれば「断固として応懲する」と居丈高に通告した。対する林全権は、既に異国船打ち払い令は撤回され、日本近海での他国船の遭難に対しては、人道的対応をしている、また薪水給与令も実施していると、事実を示し、「貴国も人命を重んずるということであれば・・・さして累年の遺恨を結んでいるというのでもないところ、強いて戦争に及ばなければならないという程のこととも思われない。使節にても、とくとあい考えられてしかるべき儀と存じそうろう」と反論した。
       (以上井上勝生「幕末・維新 シリーズ日本近現代史」岩波新書による)

 幕末、幕府方の外交、小国の武威を誇る大国相手の堂々たるものではないか。これまでの幕末史では、幕府方は弱腰外交に終始したかのように描かれることが多かったが、上記の井上本では、ペリー初来航から1858年日米修好通商条約締結に至る外交において、幕府方は、世界の動向を見据え、国際法を研究し、また手続き的にも諸大名の意見を繰り返し聴取するなど、開明的、先見的外交を行ったこと、これに対して孝明天皇を筆頭に、朝廷側は、「神武帝よりの皇統連綿の事、他国に例がない」、「ひとえに天照大神の仁慮」、「血脈違わざる」日本は「神州」であり、清国より優れている、日米修好通商条約は「神州の瑕瑾」であり「許すまじき事」と愚かな歴史観に立って、歴史の歩みを押しとどめようとしたことが示されている。

 世界史の発展方向を見定め、知を武器に、平和を旨として外交を進めること、幕末、幕府方の外交はそのことを実践したようだ。さしずめ孝明天皇の姿勢に通ずるかのごとき現代の安倍政権に、爪の垢でもせんじてのませてやりたいものだ。

                                     (了)
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プロフィール

Author:深草 徹
1977年4月、弁護士登録。2013年4月、セミリタイアして4年。歳を重ねましたが、「これからも、社会正義の話を、青臭く、続けよう」と思います。

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