明治維新という時代

ニワトリからアヒルの帝国軍隊(3)

 帝国軍隊が、海外で武力行使をした嚆矢は、征台の役であった。その経緯をたどってみることにする。

 1871年11月、琉球の宮古島から本島に年貢を運んで帰路についていた船が遭難し、台湾南部の東海岸・パーヤオワンに漂着、乗組員66名中、54名が原住民に殺害され、残り12名が清国の地方行政機関に保護されるという事件が発生した。
 かつて琉球国は、薩摩藩に服属するところであったから、この事件の報が伝わると、鹿児島県士族は、台湾(蕃族)征伐の声に沸き立ち、自ら出兵することを願い出るもの後を絶たない状況となった。こうした動きにおされて、翌1872年5月、時の鹿児島県参事大山綱良(実質上の県行政責任者)は、政府に次のような建白書を差し出した。

伏して願わくは綱良皇威により、問罪の使を興し彼を征せんと欲す。故に謹んで軍艦を借り、直ちに彼が巣窟を指し、その巨魁をほろぼし、上には皇威を海外に張り、下には島民の怨恨を慰せんと欲す。

 しかし、政府としては、ようやく中央集権国家への緒についた現在、鹿児島県に軍艦を貸して、台湾(蕃族)征伐をさせることなど出来ようはずもない。そこで、政府は、自らの手で、これを決行する検討を始めた。これを決行する上で、最大の難問は、清国の出方であった。台湾は、清国の領土であるから、台湾(蛮族)征伐が、清国との戦争に発展するようなことは避けなければならない。そこで、清国の出方を確かめる必要があった。

 少し時計を巻き戻すが、日清間で、日清修好条規の締結交渉が始まったのは、1870年8月のことである。外務省の権大丞というから局長クラスにあたると思われる柳原前光らによる予備折衝を経て、1871年4月、大蔵卿伊達宗城が全権大使となって、清国に乗り込み、清国側全権大使李鴻章との間で、交渉を重ねる。ようやくにして締結・調印に至ったのは同年7月であった。これは、相互尊重、相互援助、全権公使の交換、相互の開港場(横浜・神戸・上海・寧波など)での交易、相互の領事裁判権の行使に承認しあうもので、本文18条、付録の通商規側・海関税則33款からなる完全平等条約であった。
 これに対して、パークス不在の間のイギリス公使の代役を務めていたアダムズ代理公使が、相互援助の条項が「攻守同盟」と解される余地があるとの懸念を表明、その批准に待ったがかかった。政府内からも、最恵国条項や内地通商条項がないことに異論がでた。しかし、紆余曲折の末、、政府は、結局、これを批准することに決し、1873年3月、副島外務卿を批准書交換のため、清国に派遣した。

 その際、副島は実に巧妙に立ちまわった。日清修好条規の批准書交換を終えると、副島は、前出の柳原前光を総理衙門(外務省)に遣わし、琉球・宮古島島民の遭難事件を説明させ、犠牲者は日本国の人民だとして、清国側の措置を尋ねさせた。清国側は、蕃族は「化外に置き、甚だ理することなさざるなり」と応じたので、柳原は、ただちに話を打ち切り、副島にその旨報告した。それだけ聞けば十分、これでかの台湾蕃族は清国民ではないし、その住む所は清国の有効に支配する地ではない、無主の民であり、無主の地だから、これに兵を派遣して討つことは、清国が容喙できることではない、こう副島は結論を下したのである。

 イギリス公使パークスは同年3月帰任、副島は同7月帰国、早速、同8月に会談が持たれた。そのとき、副島は、清国との話し合いで、清国は、かの台湾蕃族の行為には何の責任も持てない、日本政府がこれを罰する権利を持っていると答えたと述べ、およそ1カ月後に、1隻ないし数隻の軍艦を派遣しすることになると語ったとのことである(パークスが本国外務省に送った覚書)。

 実際に、台湾(蕃族)征伐が、実行に移されるのは翌1874年5月のことであった。

                    (続く)

明治維新という時代

ニワトリからアヒルの帝国軍隊(2)

 帝国軍隊が、はじめて海外で威嚇の具として用いられたのは1872年9月のことである。

 1871年12月、岩倉具視、木戸孝允、大久保利通、伊藤博文らが米欧遣外使節団に加わり、米欧諸国歴訪に出かける間際、彼ら使節団に加わるメンバーと三条実美、西郷隆盛、大隈重信、板垣退助ら留守を預かる面々との間で、留守政府は、これまでの政策、施策を変更せず、重要な事柄は必ず使節団メンバーと協議するなどとしたためた十二箇条からなる誓約書を取り交わしていた。
 ところが、この留守政府の面々、いずれも一筋縄ではいかない者ばかり、こんな誓約書、どこ吹く風とばかりにどんどん独走を始める。その最たるものは後世から征韓論の名で呼ばれる対朝鮮強硬外交策であった。

 勿論、征韓論は、留守政府において突如持ちあがったものではなく、根は深く、18世紀終わりころから、朝鮮圧服もしくは朝鮮善導など日本の優越性を誇示する論が一部に説かれていた。かの吉田松陰も、兄杉梅太郎に宛てた書簡で「取り易き朝鮮・満州・支那を切り随え、交易にて魯国に失う所は又土地にて鮮満にて償うべし」と述べているように、その一人であったと言っていい。
 しかし、朝鮮とわが国の関係は、幕末も国交は断絶することなく、釜山近くの草梁に倭館を置き、朝鮮の特許状と対馬藩主の特許状を対馬藩の船と人を通じて交易がなされていた。

 戊辰の内乱終結のめどがたった1868年12月(会津藩の降伏は同年11月6日である。)、政府は、対馬藩を通じて朝鮮に対し、王政復古を告知する文書(「書契」と呼ばれる。)を交付しようとしたが、朝鮮は、その文章中に「皇」とか「勅」とかいう天皇を朝鮮王の上位にあることを示す文言が使われているとの理由で、受理しなかった。
 当時、朝鮮は、1864年に即位し高宗(コジュン)の父、つまり大院君(テウォングン)が実権を握り、原則的で強硬な攘夷の施策が断行されていた。それは情況に応じて柔軟に姿態を変えるいわば方便としての攘夷主義に対し、原理的攘夷主義と言うべきものであった。朝鮮が契書を受理せず、わが国との国交を鎖そうとしたのは、原理的攘夷主義からの反発もあったのかもしれない。

 これを無礼だと気色ばんだのは、まず木戸孝允であった。彼は、1869年1月末、これを咎めて「神州の威を伸長せんこと」を岩倉具視に提言している。外務省は、さっそく対朝鮮政策を立てるべく、久留米藩の頑固な攘夷主義者として知られた佐田白茅(さだはくぼう)らに命じて調査を開始した。その結果、いくつかの提言書が外務省に提出されたが、方法論として硬軟二様の差はあるものの、いずれも最後は武力制圧せよということで一致していた。

 しかし、勇ましい提言も、なかなか実行できるものではない。既に述べた如く、1871年になると、王政復古と戊辰戦争を闘い抜いた三条、岩倉、西郷、木戸、大久保、板垣、大隈、伊藤、山縣ら豪華絢爛たる陣容を整え、廃藩置県を一気に断行した政府も、内部に意見の相違を抱えて、なかなか踏み切ることはできなかったのであろう。

 まさしく鬼のいぬ間の洗濯とばかりに、独走を始めていた留守政府は、征韓論でも、突っ走ろうとした。

 最初に先頭に立ったのは外務卿副島種臣であった。彼は、1872年9月、草梁倭館を外務省の直轄下に置き、大日本公館とした上で、そのための整理・交渉と、あわせて侵攻の下準備としての調査・測量を行わせるために、部下の外務大丞(現在でいえば外務審議官クラスと思われる。)花房義資に命じて、軍艦春日と汽船に乗船させた歩兵二小隊を率いて草梁に赴かせた。まさしくこれは、欧米列強が先鞭をつけた砲艦外交そのものである。

 これに対し、朝鮮当局は、一切交渉に応じず、倭館との窓口となる役人の引き揚げ、朝市の閉鎖、公館のまわりを練り歩かせる、さらには公館における交易活動に対する監視と取り締まりの強化をしたりして対抗した。

 かくして留守政府において、一気に征韓論が沸騰して行く。三条は、1873年3月、重要案件山積を理由に木戸、大久保に召還命令を出す、5月、大久保帰国、7月、木戸帰国、9月、岩倉ら残りのメンバー帰国、その後の岩倉、木戸、大久保、伊藤らの一致した反対と征韓派の敗北(西郷、板垣、副島、後藤象二郎、江藤新平の下野)で、一旦、幕引きが行われたのは同年10月のことであった。

 アーネスト・サトウは、同年10月26日、その日記に以下のように書いている。

 「朝鮮との戦争の問題をめぐって、副島と西郷と板垣が辞職した。かれらはこの戦争を強く望んでいた。後藤と江藤も辞職した。大隈と大久保と大木(喬任)は残った。海軍卿勝安房と外務卿寺島と工部卿伊藤が後者に加わった。」
 「副島は五万の兵を率いて朝鮮に侵攻するつもりであった。すなわち、これを二手にわけ、一方は朝鮮の北部国境東側に、他方は西側に向かい、それぞれの上陸地点に一万の兵を守備隊として残し、残りの兵力をもって南下する計画であった。」
 「岩倉は強く反対した。この結果朝鮮との戦争ばかりでなく、台湾遠征計画も当分放棄された。」


 注:アーネスト・サトウは、当時英国公使館の日本語書記官。彼については後に詳しく触れる機会があるだろう。

 なお征韓論については、再び第三話『大西郷は永続革命をめざしたのか?』で再論することにしたい。
                       (続く)

明治維新という時代

ニワトリからアヒルの帝国軍隊(1)

 帝国軍隊の歴史を少したどってみたい。

 戊辰戦争を戦ったいわゆる官軍は、薩・長・土・肥を中心とした雄藩の藩兵からなる寄せ集めの軍隊であった。それらはおおいに働き、旧幕軍の反抗を鎮定するに貢献したが、戦役の終結とともに、続々と帰藩して行った。それら藩兵が帰藩してしまうと、中央政府には、旧幕府から接収した富士山・朝陽など4隻の軍艦からなる海軍などわずかの兵力のほか、見るべき兵力は存在しなくなった。
 この状態を一新したのが、先に触れた親兵の設置である。

 1871年4月11日、鹿児島藩歩兵4大隊、砲兵4隊、山口藩歩兵3大隊、高知藩歩兵2大隊、騎兵2小隊、砲兵2隊の合計1万を親兵として、兵部省管轄下に置くことが発令された。『陸軍省沿革史』(山縣有朋編・1903年)には、これにより「初メテ兵ヲ朝廷ニ備フルヲ得ルに至レリ」とある。

 公称1万からなる親兵の集結が完了したのは同年7月下旬のことであり、ここに兵部省管轄の帝国軍隊(陸軍・海軍)が誕生したことになる。

 しかし、同年12月、兵部大輔(注:卿が長官で、大輔は次官であるが、このとき卿は空席であったので事実上の長官であった。)山縣、兵部少輔川村純義・兵部少輔西郷従道らの手になる『軍備意見書』によると、これは国内の動乱を鎮圧するものに過ぎず、対外防衛に堪えないと指摘する。

所謂親兵ハ、其実聖体ヲ保護シ禁闕ヲ守衛スルニ過キス。四管鎮台ノ兵、総テ二十余大隊。是内国ヲ鎮圧スルノ具ニシテ、外ニ備フル所以ニ非ス。海軍ノ如キハ数隻ノ戦艦モ未タ全ク完備ニ至ラス。是レ亦果シテ外ニ備フルニ足ランヤ。

 そして、同意見書は、わが国固有の領土、内地を守るための兵備として、砲台の構築と軍艦の建造と海軍の拡張を提言する。

皇国沿海ノ防禦ヲ定ム。則チ戦艦ヲ造ル也。海岸砲台ヲ築ク也。・・・・
皇国沿海万里四面皆敵衝ナレバ、悉ク砲台ヲ併列シ、之カ備ヘヲ為ス能ハス。故ニオオイニ海軍ヲ皇張シ、至大ノ軍艦ヲ造リ、砲台ノ及バザル所ヲ援ケ、内地ヲ保護スベシ。


 今日の言葉で言えば専守防衛である。

 1872年2月、兵部省が解体されて、陸軍省と海軍省となり、軍備増強が実務的進められていく。同年12月には「全国徴兵の詔」が発せられて国民皆兵制度に進む。その趣旨を説明した「太政官告諭」は、もともとわが国は古来、国民皆兵であったが、後に、双刀を帯び、威張りかえって何の仕事もせず、あまつさえ人を殺しても何の罪も問われない兵農分離の幣を訴えた後、次のように言う。

然ルニ大政維新、列藩版図ヲ奉還シ、辛未ノ年(注:かのえひつじの年。明治4年)ニ及ビ、遠ク群県ノ古ニ復ス。世襲坐食ノ士ハソノ録ヲ減ジ、刀剣ヲ脱スルヲ許シ、四民漸ク自由ノ権ヲ得シメントス。コレ上下ヲ平均シ人権ヲ斉一ニスル基ナリ。

 武士を廃して、国民皆兵制度にすることにより、四民平等、自由・平等の世の中にすることができると。

 翌1873年1月4日発布の徴兵令には、徴兵令の施行により従来の4鎮台を6鎮台とすることとし、「以上六鎮ヲモッテ全国兵備ヲ管シ、所属ノ府県ヨリ毎歳ノ定員ヲ徴募シ、以テ管内ノ守衛ニ充ツ。」と明記されていた。

 以上、帝国軍隊の創業の銘は、専守防衛、四民平等と自由の担い手、各鎮台の管内の守衛であったことを確認しておこう。

                       (続く)

明治維新という時代

外国軍隊の撤退を求めた明治政府(4)

 1869年4月27日のパークス・岩倉会談は、日本側は議事録を残していないでパークスが本国外務省に送った報告文書に添付された会談録でうかがうほかない。これにだけを読むと、パークスは、一応、紳士の言葉で対応しているようであるが、実際は、怒髪天を衝く勢いであったろうことは、「応接のたびごとに怒罵愚弄の甚だしく、如何に鉄面皮無識の宗城にても堪え忍びがたし」と、外国官知事(外務大臣)伊達宗城がその直後の5月1日付岩倉宛て書簡で漏らした泣き言を読めば、おおよそ察しがつくであろう。

 とにもかくにもイギリス軍撤退の言質をとった岩倉は、「日本の開国はまさに今日から始まる」と意気盛んであった。

 パークスは、それでも一気に撤退を決断したわけではない。パークスが動いたのはそれから9ヶ月後のこと、まずは部分的撤退であった。1870年2月に本国外務大臣に、当時駐屯していた第10連隊第1大隊と砲兵・工兵の分遣隊約800名に代えて、250名ないし300名の海兵隊を新規に駐屯させるという具申をしたのであった。曰く、「毎日何が起きるか、だれにも予言できない日本のような激変しやすい国の場合、軍隊を一時に、且つその全員を撤退させるのは危険なことだと思う。」と。

 かくしてパークスの具申が本国政府に採用され、日本側には事前通告なしで現駐屯部隊およそ800名が横浜を去り、入れ替わりにおよそ300名の海兵隊が横浜に上陸したのは1871年6月末のことであった。このときフランスは、およそ300名の海兵隊に代えて、歩兵2中隊、およそ200名に縮小している。

 この頃のわが明治政府の動きを、ワンポイントで語ると以下のとおりである。

 岩倉が、郷里にあって自藩の経営にいそしんでいた西郷隆盛、板垣退助を説き伏せ、中央政府に復帰させたのは、1871年3月(明治4年1月)のことであった。これで王政復古のクーデタ、戊辰戦争を闘い抜いた面々が、再び政府に顔をそろえることとなった。
 同年4月から6月(同2月から4月)にかけて、鹿児島、山口、高知の各藩は、それぞれ申し合わせの上、政府に藩兵を提供して、公称1万名からなる帝国陸軍(親兵)が組織された。
 この力をバックにして、同年8月29日(同7月14日)、廃藩置県が一気に断行された。
 かくして、わが国は、ようやくにして各藩分立体制に終止符を打ち、中央集権国家体制へと変貌を遂げることができた。

 さて外国軍隊撤退問題のその後を見てみよう。

 パークスは、上記部分撤退の段取りをつけた後、おおよそ5年に1度、1年程度の賜暇が与えられるというイギリス外務省の規則に従い、1871年4月、賜暇をとり、イギリスに帰国した。しかし、そのイギリスで、再び、岩倉から、その問題がむしかえされた。

 岩倉を全権大使とする米欧遣外使節団が、横浜を出港したのは、その8カ月後、同年12月23日のことであった。使節団の主たる目的は、友好・親善関係を深め、先進諸国の制度・文物に係る見聞を広めることであったが、安政の通商条約の交渉開始期限をまじかに控えて、各国と考え方を聞き、意見を取り交わすことでもあった。
使節団が、イギリスに入国したのは、その前の訪問国アメリカで少し手間取ったため、翌1872年7月3日のこと、ロンドンに到着したのは同年8月17日ことでであった。

 ようやく岩倉とグランヴィル外務大臣との会談が実現したのは同年11月22日、それを皮切りに、同月27日、翌12月6日と3回行われ、いずれもパークスも陪席した。
 その第2回会談の最後に、グランヴィルから「そのほかにお話しがありますか」と促されて、岩倉は、横浜駐屯軍の撤退要求を持ち出した。グランヴィルは面喰ったのか、「熟考の上お答えします。」と即答を避けた。そして第3回会談で、熟グランヴィルは、間もなく帰任することになるパークスの現地からの報告を受け取るまでは、撤兵の期日について確たることは言えないと逃げの手を打った。しかし、これで引き下がる岩倉ではない。日本側の会談記録によると以下の問答が行われた。

岩倉 ・・・(英国は諸外国の手本となるべき国だと持ちあげて)然るにかような英国政府にて、なおご不安のところより兵隊を今もって御引上げこれなきは、日本の人民をして開化の運びに進ましむの手段これなし。拙者どもにおいては深くこれを残念に存じそうろう。

グランヴィル 至極ごもっともにそうらえども、とうてい公使の実報得そうろう上ならでは、解兵の儀はかり難くそうろう。

(このあと5分に及ぶ重苦しい沈黙)

岩倉 右のご挨拶にてはせんかたこれなくそうろう。

 パークスは、この会談のあと、自らの感想を交えたメモランダムを作成してグランヴィルに提出しているが、その中で「日本へ帰任後、海兵隊の撤退を本国政府に勧告できるような状態の存在を報告できる希望なしとしない。」と述べている。さすがに心を動かされたのであろう。

 岩倉の粘り、迫力、不羈独立へ執念。外国軍隊の駐留を認めているようでは独立国とは言えないのだ。今日の政治家も、少しは見習ってほしいものだ。
 なお岩倉は、フランスにも同様の要求をしていることは当然のことである。

 大急ぎで、英仏駐屯軍のその後を見ておこう。1873年11月に、フランス公使とパークスと撤退問題について協議している。フランス公使が近く撤兵予定と告げたので、パークスも撤兵を決断し、本国外務省に、現駐屯軍の交代時期が1874年春に来るので、そのときに撤兵することを具申して、その承認を得た。
 もっとも1874年2月に佐賀の乱、同年5月台湾出兵など不穏な情勢が続いたことが原因で、それは遅らされ、英仏駐屯軍の撤兵が完了したのは1875年3月1日となった。

 これで第一話を終える。第二話は『ニワトリからアヒルの帝国軍隊』である。

明治維新という時代

外国軍隊の撤退を求めた明治政府(3)

 時移り、大政奉還、王政復古のクーデタと戊辰戦争を経て、徳川政権250年に終止符を打って、我が国が維新変革に歩み出したころの1869年4月27日、岩倉具視が、イギリス公使ハリー・パークスのもとを訪れた。

 パークスは、1865年9月、兵庫港外に英仏米蘭4ヶ国連合艦隊を集結させて、極端な排外主義にこりかたまり、安政の通商条約を認めず、兵庫・大阪の開港・開市に待ったをかけていた孝明天皇に圧力かけて屈服させるなど、偉大な大英帝国の砲艦・強面外交の申し子であり、本国外務省の訓令に従い、討幕、幕府のいずれにも肩入れしない中立外交を続けてきたが、他面ではアーネスト・サトウなど優秀なスタッフの類稀なる情報収集力に依拠し、中立を標榜しつつも、薩長両藩を中心とする討幕派による動乱収拾に期待をかける心情的討幕派でもあった。
 一方の岩倉は、王政復古のクーデタの立役者、1868年1月3日(慶応3年12月9日)、宮中小御所で行われた朝議(一般に小御所会議と呼ばれている。)の場で、土佐藩前藩主・山内容堂の「幼沖の(幼い)天子を擁して権柄を盗もうとするもの」との激しい抗議を、「御前であるぞ」一喝して沈黙させ、徳川慶喜に対する内大臣辞任と領地返還(辞官納地)の命令を決定させた人物で、文字通り明治維新の牽引車となったことは周知のとおりである。

 注:この小御所会議の模様は井上清『明治維新』(中公文庫『日本の歴史』20に詳しく描写されているので、興味のある方はご覧頂きたい。

 因みにパークスは、本国外務省に、岩倉のことを「あきらかに彼はたいへんな能力の持ち主である。」と報告しているほどである。

 もっともこの日の会談は、岩倉は輔相(首相)を辞して、一時、政府から離れて頃のもので、パークスも岩倉も、お互い、心を割って話し合ったようである。とは言え、岩倉の発言は、当時の政府の意向を示すものと考えてよいだろう。

 話は、期せずして外国軍隊の撤退問題に及んだ。当時、上述の英仏駐屯軍は、イギリスが第10連隊第1大隊・砲兵及び工兵の分遣隊の兵士およそ800名、フランスが海兵隊の兵士およそ250名であった。このやりとりは、実に興味深いので、パークスが本国外務省に送った会議録から抜粋してみることとする。

岩倉 わが国には「一寸の虫にも五分の魂」という諺がある。・・・・あなたはわれわれに向かって、実力の行使を云々するべきではない。わが国土は小さく、国民の数は少ない。しかし、わが国は威嚇に屈しはしないであろう。たとえ力は弱くとも、抵抗するであろう。実力の行使をほのめかすことは、いたずらに敵意をそそるのみである。先進諸国は、われわれに忠告をあたえ、われわれを説得することにつとめるべきである。・・・・」

中略

パークス われわれは威嚇の手段として日本に軍隊を駐留させておこうとしているのでは決してない。それどころか、日本の状態がそれを許すようになり次第、速やかに撤兵したいと考えている。現に数日前、わたしは「首相」(輔相三条実美)にたいして、われわれが日本に兵力を駐屯させるという犠牲を忍ばねばならないのは、じつに不当なことだと、不平を述べたばかりである。

岩倉 ・・・本来、日本に外国軍隊が存在すべきではない。御門(ミカド)が条約を承認されたのだから、その遵守に関して、すべての国民は御門(ミカド)の意志に従うべきである。外国軍隊の存在は、われわれにとって不名誉なことである。何か難事が起こるたびに、われわれが外国軍隊によって粉砕される、というようなことを耳にするのは実に苦痛である。愛国者はそのような言葉を聞くのを唾棄する。このような言葉を聞くくらいなら、むしろこの島に一本の緑の木でも残っているかぎり、戦いを続けようとする人間がいくらでもいる。・・・

パークス ・・・・この国に着任して以来4年になるが、その間、わたしはイギリス軍隊が撤退する日の来るのを待望してきた。そしてわたしの在任中にその日が来ることを希望している。・・・・

岩倉 外国軍隊の撤退が行われるべきであることは、疑いを容れない。

中略

パークス イギリス軍隊の撤退は、あなたがた次第である。つまり御門(ミカド)の政府がイギリス人の安全を確保することができるようになれば、イギリスは撤兵するであろう。それゆえ撤兵の時期を決定するのは、あなたがたであるといえる。

岩倉 イギリス軍隊の駐屯は、まぎれもなくわが国にとって不名誉なことである。外国人を保護するのは、日本政府にとって恥ずべきことだとされた時代が、かってあった。そういう時代はもはや過ぎ去った。

 岩倉の論は、実に堂々たるものである。今日の保守政権にこれだけの気概を持つことを期待することは空しいばかりである。それに引き換え、パークスはどうだろうか。ひたすら逃げの手を打ち、「われわれが日本に兵力を駐屯させるという犠牲を忍ばねばならないのは、じつに不当なことだと、不平を述べた」などとまるで今日の某超大国の大統領のように、威迫しているではないか。

 この話にはさらに後日談がある。

                      (続く)
プロフィール

Author:深草 徹
1977年4月、弁護士登録。2013年4月、セミリタイアして4年。歳を重ねましたが、「これからも、社会正義の話を、青臭く、続けよう」と思います。

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